教育費・住宅ローン・老後資金のバランスをとるコツ

子育て世代の家計において、教育費・住宅ローン・老後資金は3大支出と呼ばれるほど大きな負担になります。
限られた収入の中でどのように配分し、将来への不安を軽減していくか。ここでは、実際の家庭の体験談やファイナンシャルプランの考え方を交えて紹介します。

教育費・住宅ローン・老後資金の現実

文部科学省の調査によると、大学までにかかる教育費はおよそ1,000万円前後（※国公立の場合）。
一方、住宅ローンは平均で3,000万円前後、さらに老後の生活費は夫婦で2,000万円以上必要とも言われています。
参考：文部科学省「子供の学習費調査」、金融庁「NISA制度の概要」

まず教育費は使うタイミングが明確なため、10年スパンで目標額を設定しましょう。
そして、投資信託やつみたてNISA※を活用すると効率的です。
例えば短期（3年以内）は預金、中期（5～10年）は安定型投資信託、長期（10年以上）は株式型など、期間で使い分けましょう。

※現在の正式名称はNISA（つみたて投資枠）です。

金利上昇リスクを考慮し、固定金利型ローンをベースに設計。余裕資金があるときは繰り上げ返済を行い、利息負担を抑えましょう。
ただし、手元資金をすべて返済に回すのはNG。緊急予備資金として6か月分の生活費は確保を。

長期投資の基本は自動積立。毎月の給与から少額をつみたてNISAやiDeCoに振り分けることで、将来の資産形成を無理なく継続できます。
老後資金は目先の支出に追われて後回しになりがちですが、40代以降からでも十分間に合います。

Aさん（38歳・会社員・子ども2人）：
教育費と住宅ローンの両立に悩んでいたが、投資信託の自動積立を月1万円から開始。
「老後資金の準備も少しずつ進んでいるという安心感があります」とのこと。
Bさん（42歳・共働き）：
住宅ローンを35年で組んだが、ボーナス時の繰り上げ返済で返済期間を7年短縮予定。
「返済に追われる不安が減り、教育資金も見通しを立てやすくなった」と話します。