NISAのデメリットは？

新NISAの登場で投資がより身近になりましたが、「デメリットはないの？」と不安に思う人も多いでしょう。確かにNISAには多くのメリットがありますが、使い方を誤ると損をしてしまう可能性もあります。この記事では、NISAの主なデメリットと注意点をわかりやすく解説します。

NISAの仕組みを簡単におさらい

NISA（少額投資非課税制度）は、株式や投資信託の運用益が非課税になる制度です。2024年から「新NISA」にリニューアルされ、非課税枠が拡大し、恒久化されました。

非課税枠は年間360万円（つみたて枠120万円＋成長投資枠240万円）で、生涯非課税限度額は1,800万円です。これだけ聞くと非常に魅力的ですが、いくつかの注意点もあります。

通常の課税口座（特定口座など）では、他の取引で発生した利益と損失を相殺できる「損益通算」や、翌年以降に損失を持ち越す「損失繰越」が可能です。

しかしNISAでは損益通算・損失繰越のいずれもできません。そのため、損失が出ても税制上の救済は受けられません。

NISAでは年間投資上限が設定されており、それ以上の金額を非課税で運用することはできません。特に高所得者や大口投資家にとっては、物足りなさを感じるケースもあります。

「非課税」と聞くと安心感がありますが、NISAはあくまで投資による利益に対する税制優遇であり、元本が保証されているわけではありません。価格変動によって損失が出る可能性もあります。

新NISAでは「売却すれば非課税枠が再利用できる」と誤解している方もいますが、実際にはその年の枠は使い切りです。翌年にならないと新しい枠が使えません。

投資信託や株式の購入時に手数料がかかるケースもあります。特に販売手数料（購入時手数料）や信託報酬（運用中のコスト）は注意が必要です。

短期売買を繰り返すと、NISAの非課税メリットを活かしきれません。長期的な積立と分散投資で、リスクを抑えつつ安定的なリターンを狙いましょう。

株式、投資信託、ETFなど、どの金融商品にもリスクがあります。自分のリスク許容度に合った投資先を選ぶことが大切です。

NISAは「非課税枠の活用」に特化し、課税口座は「損益通算の活用」に向いています。両方を組み合わせることで、税制面での最適化が図れます。

NISAは非常に優れた制度ですが、「非課税だから損しない」というわけではありません。制度の仕組みを正しく理解し、自分の目的に合わせて使うことで、最大限の効果を発揮できます。

リスクを理解したうえで、無理のない範囲でNISAを活用していきましょう。

あなたに合ったNISA活用法を知りたい方へ。「投資家タイプ診断」で、最適な投資スタイルを無料でチェックしてみましょう。▶ 投資家タイプ診断を受ける