リスク管理が重要

前回記事では投資での利益の獲得方法について書きました。
利益を獲得するためには、適切にリスク管理を行うことが重要です。
そこで、本記事では投資におけるリスク管理について書きます。

リスク管理のイメージ

リスクって何?

そもそも、リスクとは何だろう?という方もいらっしゃるかと思います。

辞書で調べてみると、次のようなことが書かれています。

  • 危険の生じる可能性
  • 危険度
  • 結果を予測できる度合い
  • 予想通りにいかない可能性
  • 保険で、損害を受ける可能性

出典:デジタル大辞泉(小学館)

投資の場合、リスクとは投資した金融商品の価値が変動する可能性と解釈しています。

実際に保有している金融商品を見ていると、日々増減しています。

リスク管理とは?

前項で、リスクとは投資した金融商品の価値が変動する可能性と定義しました。

変動可能性というと、上がることも下がることもあるということですが、実際には、保有する金融商品の価値を上げたくないという方はいらっしゃらないでしょう。

すなわち、リスク管理とは投資した金融商品の価値が下がる可能性を管理することです。

前述のとおり、金融商品の価値は日々上下しています。
そのため、金融商品の価値を一切下がらないようにするのではありません。

金融商品の価値が下がる範囲を限定することなのです。

リスク管理が非常に重要であると言われるのは、金融商品の価値が想定よりも大きく下がったときに、健全な判断を下せなくなる可能性があるからです。

リスク管理のイメージ

リスク管理手法設定の手順

私がリスク管理手法を設定した手順を記します。
この手順に従って行わなければならないというものでは決してありません。
ご自身の状況・考え方によって変えていただいて問題ないと思います。
あくまでも一例とお考え下さい。

生活防衛資金を確保する

平均的な1か月間の支出額を把握して、生活を防衛(=維持)するための金額を手元に確保します。
私の場合は、3カ月程度を確保して投資を始めましたが、6か月分、12か月分確保しておくとより安心です。

この資金は投資に回さないようにしましょう。

投資額の範囲を限定する

投資は生活防衛資金を除いた余裕資金の範囲内で行いましょう。

更に余裕資金の範囲内でなくなっても構わない金額を算出します。この額が健全な投資判断を行える範囲と考えられます。

そして、なくなっても構わない金額の倍(すなわち、投資額の半値になる)、又は同額(すなわち、投資額が0円になる)に投資額を設定します。

例えば、余裕資金が30万円あり、10万円はなくなっても構わない場合には、投資額を20万円又は10万円に設定します。

投資を始めたばかりの時には、出来るだけ安全策を設定し、より長く投資の世界にいられるようにしましょう。

投資対象を限定する

生活に必要な家電を買う時には、自分なりに調べて類似商品と比較して検討しますよね。
特に、買うものが高額になればなるほど。

投資を行う場合にも、同様であるべきです。

知り合いに薦められたから何となく買おうと短絡的に決めるのではなく、高額な家電を買う時と同じように自分なりに検討をし、投資をするに足る理由ができたら買いましょう。

取引ルールを忠実に守る

投資額の範囲を限定するということも含まれるといえば含まれるのですが、自分自身で定めたルールを忠実に守るということも重要です。

よくある話として、損切り(※)を例に話そうと思います。
※これ以上の値下がりを見越しての損失確定

取引ルールとして5%下がったら損切りするなどと設定していた時に、保有株の一部が5%以上の値下がりをしました。

この時に考えられるリスクは2つあります。

  • 更に値下がりして、保有株の含み損失が膨らむ
  • しばらくしたら、保有株が値上がりする

特に、更に値下がりをするというケースの場合、現時点より取引に関して健全な判断をしにくくなっている可能性が高いです。

一方、利益確定・損切りのルールを設定し、忠実にその通りに行っているのに、うまくいかないといったケースも考えられます。

これは、そもそもの利益確定・損切りのルールが適切なのか、再検証をした方が良いと考えます。

適切な頻度で状況を確認する

取引スタイルに応じて、適切な頻度で金融資産の保有状況を確認しましょう。

頻繁に確認しすぎると、健全な判断を誤らせる要因になりえます。

また、逆に確認の頻度が少ないと、大事な取引ポイントを見逃す可能性もあります。

なお、これらを避けるために、取引時の設定(指値、逆指値など)をしておくことも可能です。

リスク管理の記事についてのまとめ

  • 自身の健全な取引判断のために、リスク管理を行うことは重要です。
  • 投資を行う前に、生活防衛資金を確保しましょう。
  • 損失額が許容範囲内となるよう投資額を限定しましょう。
  • 仕組みなどがよく分からないものへ投資は控えましょう。

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