教育資金と老後資金を同時に準備するための投資戦略

1. 教育資金と老後資金の両立が必要な理由

子育て世代にとって、教育資金と老後資金の準備は大きな課題です。子どもの成長に伴い、進学や留学などの教育費が必要になります。一方で、自分自身の老後資金も並行して準備しなければ、将来的に経済的な不安を抱えることになります。

文部科学省のデータによると、大学までの教育費は公立・私立の違いにもよりますが、数百万円から1000万円以上かかることもあります（参考: 文部科学省）。一方、老後資金についても、公的年金だけでは不十分と考えられ、2000万円問題が話題になったことからも、ある程度の蓄えが必要です。

こうした背景から、子育て世代にとっては教育資金と老後資金の両方を計画的に準備することが重要になります。

教育資金と老後資金を並行して準備するためには、計画的な投資が鍵となります。そのために活用したいのが、長期積立投資です。例えば、次の２つの制度の活用が考えられます。

新NISAのつみたて投資枠は、年間120万円までの投資額に対して、運用益が非課税となる制度です。教育資金の準備には、運用期間が比較的短めですが、コツコツ積み立てることで効率よく資産形成が可能です。

ちなみに、SBI証券で口座を開設している方向けに、つみたて投資枠の始め方を解説した記事もあります。

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金を積み立てるための制度で、掛金が全額所得控除されるため、税制優遇が大きいのが特徴です。

このように、新NISAのつみたて投資枠を教育資金に、iDeCoを老後資金にと役割を分けることで、バランスの取れた資産形成が可能になります。

教育資金と老後資金を準備するにあたり、適切な投資先を選ぶことが重要です。

インデックスファンドは、日経平均やS&P500などの株価指数に連動した投資信託です。リスクを抑えながら長期的に安定したリターンを狙うことができるため、教育資金・老後資金の双方に適しています。

ちなみに、投資信託の一部にETFというものがあります。これは個別株と同じように、株価が日々変動し市場で取引可能なものです。ETFについては、次のETFをオススメする記事をご覧ください。

投資方法	メリット	デメリット
高配当株投資	配当を再投資することで複利効果を得られる	株価変動リスクがある
債券投資	株式と異なりリスクが低いため、教育資金の確保に向いている	利回りが低いことが多い

投資先を分散することで、リスクを低減しながら資産を効率的に増やせます。